志願者の多い大学医学部の傾向として、学費の低さが挙げられます。2008年に学費の６年間総額を約900万円下げた順天堂大学は、立地などの好条件も揃ったことから人気が高まっています。医学部が2017年に新設された国際医療福祉大学も人気です。６年間で約1920万円と私立大学医学部の中で最も学費が低く、さらに著名な教授も所属しており、一線級の医療が学べるといったことも一因でしょう。

その反面、学費を上げる大学もあり、昭和大学の医学部では、2020年度入学者に関して６年間で500万円の値上げを実施。東京女子医科大学では2021年度入学者から６年間で1200万円以上の値上げをし、出願者数が著しく減少する結果になりました。値上げはコロナ禍で病院経営が厳しいことが理由の一つとして考えられます。ただし、値上げをしている大学でも、学習内容の充実を図っているところもありますので、内容をよく確認した上で志望校の選択をするとよいでしょう。

以前に比べて、各大学や自治体からの奨学金制度の充実も見られます。しかし、卒業後の返済が必要になる場合も多いので、事前の要項確認は必須です。

国立大学どの大学も一律同額の学費です。公立大学は大学により若干異なりますが、大きな差はありません。その一方、施設設備費や実習費、教育充実費などの費用が異なる私立大学は、各大学の６年間の総額が支払い可能かを検討しておくことが必要です。

国公立大学と私立大学では支払う金額に大きな差があります。私立大学では６年間の学費は約2000万～5000万円と幅が広く、場合によっては私立大学に現役で進学するよりも、１年間浪人を経験して国公立大学に進学したほうが結果的に費用を抑えられることもあります。なお、任意にはなりますが、私立大学の中には寄付金を求められるところもあるので注意が必要です。

学費が継続して支払えずに退学してしまうことは、せっかくの努力が水の泡となり非常に残念なことです。支払いが難しいことを受験生が知らずに受験校を決め、結局、受験校の変更を余儀なくされて受験生が動揺してしまうという例や、コロナ禍での収入減で、国公立大学しか進学できない家庭があるということも聞いています。学費に関しては、６年間で3000万円以下の大学を目安として選ぶなど、家庭内でできるだけ早く検討し、学費の上限を決めておくことが望ましいです。

各大学によって大きく異なるのが医師国家試験の合格率。第115回試験（2021年実施）においては、トップが自治医科大学の合格率100％であり、医師国家試験合格に対しての意識の高さが見て取れました。しかし、旧七帝大をはじめとする難関大学の合格率が必ずしも高いという結果とはなっていません。

医師国家試験の合格率は教育の充実や学生の優秀さを反映しているわけではありません。大学には医師だけではなく、研究職などを選ぶ学生や、留年によって医師国家試験を受験することができない学生もいます。医師国家試験の合格率は、すべての大学が同条件で算出したデータではなく、この数値だけで大学選びをすることは推奨できません。

高い偏差値の医学部は入学する際の水準が担保されており、どの大学でもしっかりとした教育がなされています。そのため、入学後の努力が医師国家試験に合格の可否につながるのです。大学受験を超えるほどの厳しい道のりとなりますが、入学してからも学び続けることが求められます。